私がPCを初めて購入し、インターネットを利用し始めたのは西暦2000年です。当時はWebページ検索に、よくYahoo!を使っていました。当時のYahoo!の検索エンジンはディレクトリ型という種類のもので、人間が情報を整理・分類していました。そのように、人手の作業に基づいて、Web検索の結果が表示されていました。
それから間もなく、「ググる」って言葉を聞くようになり、「Googleがいいいよ。」って、よく勧められました。Googleのサービスは、Webページをランク付けする自動的処理に基づいており、高品質な検索結果を提供するものでした。あれよあれよという間に、検索分野ではGoogleが支配的になり、やがてGoogle一択となりました。
Web検索は、今では大規模なビジネスです。人々が行う検索という行為によってデータを収集し、それに基づいて広告収入を得ています。何もない状態から、Web検索というサービスが生まれ、20年も経たないうちに、巨大な産業となったのです。つまり、人間の行為に関するデータと、その分析結果が巨大な価値を生み出しています。いわば、データを利用したビジネスです。
そのように、「データ」の持つ価値に、最近の私の個人的関心が向いている中で、今朝（2025年5月14日）の日本経済新聞紙面に、それに関連するおもしろい記事を見つけました。
クレジットカード会社が、最近、消費者の買い物情報ばかりでなく、交通機関を利用しての移動情報をも狙い始めているというのです。
「ボーターレス金融」という表題の囲み記事です。今日の記事には、「移動データ クレカが狙う」というタイトルが付けられています。
その新聞記事によると、三井住友カードは、交通機関向けサービスを始めており、クレジットカードで電車に乗れるようになっている、とのことです（知りませんでした。）。ちなみに、そのサービス名は、「stera transit（ステラトランジット）」です。
これによって何が起きるか。
そうです。クレジットカード（クレカ）会社が、これまで分からなかった、人々の移動情報を得ることになります。カード会社は、会員（カード利用者）の年齢や住所、年収などの属性データベースを持っています。そのデータベースと付き合わせることで、会員層ごとの消費行動に移動データまでが付加され、さらにデータの価値が膨らみます。
移動データは、どのような属性の人々が、どのような時間帯に、何駅から何駅間に移動しているのか、そういった消費者の行動データです。その移動データに、カード利用による商品等の購買データを掛け合わせれば、大きなビジネスチャンスが生まれるのは、そりゃぁもう間違いはないでしょう。
その記事は、「既存のビジネスを大きく拡大できる機会が広がる。」と結んでいました。
なかなか興味深い経済記事でした。
それでは、また次の記事で
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